◆つみたてNISAでS＆P500とオルカン投資はじめてみたよ◆

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NISAは、2014年開始の株式や投資信託から得られた利益が非課税になる制度。

NISAには、一般NISAとつみたてNISAがあり、年間投資額上限、非課税期間が異なる。

人生後半に差し掛かった40代、50代はNISAをどのように活用して老後資金を運用するか…

投稿日：2021年05月17日⇒最終更新日：2022年05月05日

先日、我が家のパートナーからのご要望で、iDeCo(イデコ：個人型確定拠出年金)に加入したことをお伝えしました。
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その際、『毎月の口座維持手数料が安い』ことと『投資信託本数の多さ』と『信託報酬が安い、安定した商品』があったSBI証券のiDeCo(個人型確定拠出年金)に申し込みました。

◆iDeCoで米国株投資始めてみたよ◆個人型確定拠出年金◆

iDeCoとは、確定拠出年金法に基づいて2002年から運用開始した私的年金制度。国民年金(＋厚生年金)に上積みして、自分の意思で拠出金を自分で運用する資産形成制度。運用益が非課税、掛金が所得控除の対象などのメリットもあるが元本保証ではない。

SBI証券のiDeCo(個人型確定拠出年金)の申し込みから、1ヶ月、国民年金基金連合会から『個人年金加入確認通知書』が到着しました。

◆貯める資産運用◆iDeCo(イデコ)個人年金加入確認通知書が届いた

老後資金2000万円を貯める為、iDeCo(個人型確定拠出年金)を申し込み。SBI証券経由申込1ヶ月、国民年金基金連合会から『個人年金加入確認通知書』が到着。iDeCoのメリット・デメリットも理解していないけど、とりあえず掛金納付開始！

iDeCo(個人型確定拠出年金)は、よくできました！
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つぎは、NISA(ニーサ：少額投資非課税制度)を調べてみてよ！

新しい指令が来たのであった…

★目次はこちら★

【Q】そもそも、NISA(ニーサ：少額投資非課税制度)とは？
【Q】一般の『NISA』と『つみたてNISA』の違いは？
【Q】NISA(ニーサ：少額投資非課税制度)のメリットは？
【Q】NISA(ニーサ：少額投資非課税制度)のデメリットは？
【Q】NISA(ニーサ：少額投資非課税制度)はこんな人におすすめ！
結局、つみたてNISA、はじめました！
管理人のつぶやき
『FIRE資産形成』記事はこちら

【Q】そもそも、NISA(ニーサ：少額投資非課税制度)とは？

株や投資信託の場合、配当金や売却益にも20％も税金がかかるので、いつも悔しい思いをしてるんだけど、なくなったら嬉しいよね！

◆悲報！ゆたかな老後◆金融所得税30％?増税論にリタイア組悲鳴

自民党総裁選に名乗りを挙げた高市早苗が経済政策：日本経済強靭化計画を発表。その中で『金融所得の税率を20％から30％に引き上げると3,000億円の税収増』と展開…金融所得で生計を立てようと目論む全ての人間に、大きな方向転換を求める増税論。

金融所得税30％とかいう持論をお持ちの方はご遠慮願いたい🙏

毎年一定金額の範囲内で購入したこれらの金融商品から得られる利益が非課税

出典：金融庁

通常、株式や投資信託などの金融商品に投資をした場合、これらを売却して得た利益や受け取った配当に対して約20%の税金がかかります。
NISAは、「NISA口座（非課税口座）」内で、毎年一定金額の範囲内で購入したこれらの金融商品から得られる利益が非課税になる、つまり、税金がかからなくなる制度です。
イギリスのISA（Individual Savings Account=個人貯蓄口座）をモデルにした日本版ISAとして、NISA（ニーサ・Nippon Individual Savings Account）という愛称がついています。

https://www.fsa.go.jp/policy/nisa2/about/index.html

NISAには、一般のNISAとつみたてNISAの2種類あると聞いたんだけど…

【Q】一般の『NISA』と『つみたてNISA』の違いは？

管理人も大好きな松本大さんが作ったマネックス証券がシンプルにまとまっているので、拝借させてもらうことにしました。

		NISA(一般NISA)	つみたてNISA
こんな方にオススメ		まとまった資金をすぐに運用されたい方国内外の成長企業に投資をしたい方株主優待を狙いたい方特定の商品に限定されず自由な投資を楽しみたい方	投資初心者で何に、いつ投資したら良いのかお悩みの方少しずつ自分のペースで資産づくりをしたい方忙しくて、投資に使える時間が少ない方
口座開設	対象者	20歳以上の日本在住の方
	金融機関変更	可能
	口座開設期間	2023年まで	2037年まで
お取引	非課税投資枠	120万円/年	40万円/年
	非課税期間	最長5年間ロールオーバー(注)は可能	最長20年間ロールオーバーは不可（特定口座 or 一般口座へ払出）
	対象商品	上場株式、ETF、投資信託等	一定の要件を満たした投資信託
	買付方法	通常買付および積立による買付	積立による買付